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2016年3月18日金曜日

子宮頸がんワクチンによる脳機能障害の研究が端緒につく 小西郁生・京都大学教授




子宮頸がんワクチン
脳機能障害、患者8割が同じ遺伝子
毎日新聞2016年3月16日 21時06分(最終更新 3月16日 23時12分)
 子宮頸(けい)がんワクチン接種後の健康被害を訴える少女らを診療している厚生労働省研究班代表の池田修一信州大教授(脳神経内科)は16日、脳機能障害が起きている患者の8割弱で免疫システムに関わる遺伝子が同じ型だったとの分析結果をまとめた。事前に遺伝子型を調べることで、接種後の障害の出やすさの予測につなげられる可能性があるという。厚労省内で開かれた発表会で公表した。
 研究班は信州大と鹿児島大で、ワクチン接種後に学習障害や過剰な睡眠などの脳機能障害が出た10代の少女らの血液を採り、遺伝子「HLA−DPB1」の型を調べた。
 その結果、「0501」の型の患者が信州大で14人中10人(71%)、鹿児島大で19人中16人(84%)を占めた。「0501」は一般の日本人の集団では4割程度とされ、患者の型に偏りが見られた。
 池田教授は「ワクチンの成分と症状の因果関係は分からないが、接種前に血液検査でHLAを調べることで発症を予防できる可能性がある」と話した。
 研究班は今後、対象を手足の痛みなど別の症状のある患者も含めて150人に広げ、発症の仕組みなどについて研究を続ける。
 子宮頸がんワクチンは2009年12月以降、小学6年から高校1年の少女を中心に約338万人が接種を受けたが、副作用報告が相次いで13年6月から接種の呼び掛けが中止されている。【斎藤広子】

免疫異常誘発の可能性

 厚生労働省研究班の今回の分析は、子宮頸がんワクチンの接種を引き金に免疫機能が異常をきたし、過剰な反応が起きている可能性を示す。調査数が少なく「科学的に意味はない」(日本産科婦人科学会前理事長の小西郁生・京都大教授)との指摘もあるが、厚労省の専門家検討会が原因とみている接種時の痛みや不安に伴う「心身の反応説」とは異なる観点からの研究で、今後が注目される。
 世界保健機関(WHO)は同ワクチンの安全宣言を出し、接種を事実上中断している日本の対応を批判している。名古屋市も昨年、7万人対象の調査で接種者と未接種者の間に発症差はなかったと発表しており、接種再開を求める声も強い。
 ただ、患者らが訴える症状の原因は、解明の途上だ。研究班は複数のワクチンをマウスに接種する実験で、子宮頸がんワクチンを打ったマウスの脳だけに神経細胞を攻撃する抗体が作られたとしている。また、人種差があるHLA型に着目した研究は、国ごとに違う副作用発生率を比較するのに役立つ可能性があり、新たな知見が得られるかもしれない。
 接種再開の議論をする際は、こうした原因解明の取り組みや治療法の開発の状況を考慮することが求められる。【斎藤広子】

▲:あの悲惨な神経症状を、「心因反応」だとか言っていたバカ医者どもが、仮に因果関係が科学的に証明されたとしても、責任を取ることは決してないだろう。


参照

http://restfultime.blogspot.jp/2014/04/blog-post_4363.html

http://restfultime.blogspot.jp/2015/09/blog-post_10.html


この研究結果を、「科学的に意味はない」と断じているのが、京都大学教授の小西郁生。この名前は憶えておきたい。



PS
子宮頸がんワクチン勧奨中止から2年 再開可否、議論足踏み
毎日新聞2015年7月30日 東京朝刊
 10代の少女を対象にした子宮頸(けい)がんワクチン定期接種の積極的勧奨が中止されてから2年が過ぎた。接種後の体の異常との因果関係や安全性の議論は続き、接種再開の可否を決める国の検討会や患者の救済も止まったままだ。現状を取材した。

 ●「心身反応説」に異論
 厚生労働省が専門家検討会の判断を受けて接種勧奨の中止を決めたのは2013年6月。4月に始まった定期接種の前後から、痛みなどの報告が相次いだためだった。
 検討会は14年1月、体の異常がワクチン成分ではなく接種時の痛みや不安による「心身の反応」との見解をまとめた。その後、医療界でワクチンを巡る議論が活発化。西岡久寿樹(くすき)・東京医科大医学総合研究所長ら難病治療研究振興財団(坂口力理事長)のグループは同年9月、体の異常が多岐で長期間にわたり、脳神経が炎症を起こしているとの見解を学会で発表し、「心身の反応」説に異論を唱えた。
 また、厚労省研究班(代表・池田修一信州大教授)の分析によると、検査した患者の大半の「HLA(ヒト白血球型抗原)型」が同じだった。免疫関連の遺伝子が発症に関わっている可能性を示す結果だ。
 海外ではどうか。厚労省によると、副作用を理由に接種が中止された国はなく、世界保健機関(WHO)は6回にわたりワクチンの安全声明や報告を出した。予防効果がより高いとする米メルクの新ワクチン「ガーダシル9」も既に米国、カナダ、欧州連合(EU)、オーストラリアで承認され、日本でも今月3日に承認申請された。
 一方、西岡所長らのグループによると、デンマーク、英国、豪州でも、日本と似た神経の異常を中心とする副作用が報告されているという。薬害対策弁護士連絡会は3月に公表した法律意見書の中で、日本でワクチンが最初に承認された09年10月時点で、神経障害や全身症状を起こす危険があることが海外の論文で知られていたと指摘する。

 ●がん患者拡大懸念も
 議論が続く中、ワクチン接種の勧奨は再開すべきなのか。日本産科婦人科学会前理事長の小西郁生・京都大教授(婦人科腫瘍学)は「勧奨の中止が続けば、十数年後には世界で日本だけが子宮頸がんになる人が増える可能性がある。だが、これほどワクチンへの懸念が広がった現状では、早期の再開は難しいというのが実感だ」と指摘。再開に向けては、副作用に関する詳細な情報公開や患者が安心して医療を受けられる体制などの環境を整えたうえで、ワクチンのリスクと恩恵を議論することが重要だと指摘する。

 体の異常に苦しむ患者の救済も進んでいない。厚労省や医薬品医療機器総合機構(PMDA)が設ける被害救済制度は、審査手続きが事実上止まり、独自に医療費の自己負担を軽減する自治体が広がりつつある。全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会の池田利恵事務局長は「因果関係を証明する研究を進めてほしいが、その後の救済では時間がかかり過ぎる。ワクチン制度全体の信頼性を取り戻すためにも、国は早期に全面救済してほしい」と訴える。【斎藤広子】


▲:なぜ日本人だけにこれほど重篤な副作用が多いのかを合理的に説明できる可能性がある研究結果が出ても、即座に「非科学的」と断じているのが、どうやらワクチン接種推進派であると思われる小西郁生。これまでも「ワクチンの有効性」について喧伝し続けてきているようだ。しかし、では、この教授は神経症状で苦しむ被害者たちの姿をどれだけ真剣に見ているのだろうか。
 そもそも、あれほど悲惨といっていい副作用が生じているというのに、「専門家たち」の意見だけが伝えられ、実態がテレビやその他のマスコミで殆ど伝えられていないことが、昔の薬害エイズ事件とそっくりである。

 まさかこの教授まで、桃井真里子(自治医科)や薗部友良(日赤医療センター)のように、製薬会社から講演料を貰っているとは思わないけれども。

あと、こことか。
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10601000-Daijinkanboukouseikagakuka-Kouseikagakuka/0000069472.pdf